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2018年度 センター試験 簿記・会計 第1問

A
問1
(1)
負債=資産ー資本(純資産)
 =75-60=15
→アイ=15
(2)
借方項目:
現金・当座預金売掛金・商品・支払家賃・水道光熱費
貸方項目:
買掛金・資本金・商品売買益
よって,現金
 =(25+60+50)-(15+40+25+30+5)=135-115=20
→ウエ=20

問2
(1)

現金 10 当座預金 10

よって,資産の増加
→オ=0
(2)

現金 15 商品 12
商品売買益 3

よって,資産の減少と収益の発生
→カ,キ=1,6
(3)

買掛金 7 支払手形 7

よって,負債の減少と負債の増加
→ク=3,ケ=2
(4)

貸倒損失 4 売掛金 4

よって,費用の発生と資産の減少
→ク=7,ケ=1
(5)

資本金 3 現金 3

よって,資本(純資産)の減少
→シ=5

B
問1

5日 当座預金 10 仮受金 10
10日 従業員立替金 20 当座預金 20
15日 備品 300 未払金 300
20日 当座預金 30 前受金 30

→ス=2,セ=8,ソ=5,タ=0

問2

25日 現金 250 手形借入金 250
30日 現金 50 有価証券(売買目的有価証券) 40
有価証券売却益 10

→チ=0,ツテ=25,ト=4

C
問1
(1)

企業会計制度を構成する主要な法律 目的
会社法 債権者や株主の保護及び利害調整
金融商品取引法 投資家の保護
法人税法 会社の課税所得及び課税額の計算

→ナ=1,ニ=2,ヌ=0
(2)
会社法の計算書類には含まれないが,
金融商品取引法における財務諸表には含まれるものは
キャッシュ・フロー計算書
→ネ=1

問2
(1)
企業会計原則の一般原則のうち,
企業会計原則のすべての規定を順守することは
真実性の原則
→ノ=2
(2)

選択肢 原則
0 継続性の原則
1 正規の簿記の原則
2 明瞭性の原則
3 単一性の法則
4 資本取引・損益取引区分の原則
5 保守主義の原則

→ハ=5,ヒ=2